貸事務所(一部) 港区 西麻布２丁目 (乃木坂駅) の貸事務所(一部)

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賃料 18.15万円 管理費等 -
敷金 / 保証金 2ヶ月/なし 礼金 なし
交通 東京メトロ千代田線 / 乃木坂駅 徒歩9分
所在地 東京都港区西麻布２丁目
築年月 1970年9月(築53年9ヶ月) 使用部分面積 51.90㎡ 坪数
/坪
単価		 15.69坪／1.1561万円
  • 1階
  • 2階以上
  • 駐車場（近隣含む）
  • エアコン
  • 男女別トイレ
  • エレベーター
  • 光ファイバー
  • 即引渡し可
  • 24時間利用可
  • OAフロア

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おすすめコメント
外苑西通り沿いで、コンビニも近くにございます。エレベーター・オートロック付きなので事務所としては最適です。弊社に鍵がございますので、ご案内即対応させていただきます。諸条件ご相談ください。
  • ５１．９０平米　約１５．６９坪
  • カーペット敷
  • 応接スペース等の多目的用途のスペース有り
  • ガスコンロ設置可能
  • 温水洗浄便座
  • モニター付きインターフォン
  • 棚
  • 多目的スペース
  • 多目的スペース
  • エアコン
  • 光ファイバー
  • シューズボックス
  • エレベーターホールにエアコンあり
  • 郵便受け
  • 成城石井西麻布店
  • ローソン西麻布一丁目店
  • 焼肉トラジ霞町店
  • 港区立高陵中学校
  • 日本赤十字社医療センター
  • 西麻布郵便局
  • 三井住友銀行麻布支店
  • 麻布警察署

    物件詳細情報

    交通 東京メトロ千代田線 / 乃木坂駅 徒歩9分
    その他交通 東京メトロ日比谷線 / 六本木駅 徒歩12分
    東京メトロ銀座線 / 表参道駅 徒歩15分
    所在地 東京都港区西麻布２丁目
    物件種目 貸事務所(一部)
    賃料 18.15万円 管理費等 -
    敷金/保証金 2ヶ月/なし 礼金 なし
    敷引 - 保証金償却 -
    その他一時金 - 造作譲渡 -
    維持費等 - 保険等 加入要　/　火災保険保険　2年間　20,000円
    権利金 - 坪単価 1.1561万円
    建物名・部屋番号 -
    特記事項 24時間利用可　土曜日利用可　土日・祝日利用可　飲食店不可
    設備 オープンキッチン　オートロック　エレベーター　給湯　都市ガス　エアコン　光ファイバー　専有部分にトイレあり
    備考

    賃貸保証等：加入要 レストソリューション株式会社　初回月額総賃料の１００％　継続保証料として１年毎に月賃料の１０％（１７，６００円）
    バルコニ

    ー：あり
    主要採光面：南向き
    鍵交換費用１６，５００円（税込）、退去時クリーニング費用借主負担（エアコン内部洗浄含む）、
    原状回復あり、解約予告は２ヶ月前。
    再契約相談可能、再契約料は新賃料の１ヶ月分、再契約事務手数料賃料の０．２２ヶ月分。
    使用部分面積 51.90㎡ 坪数 15.69坪
    土地面積 - 築年月 1970年9月(築53年9ヶ月)
    建階/ 階 9階建/6階 建物構造 ＳＲＣ
    駐車場 なし バイク置き場 なし
    駐輪場 なし 接道状況 -
    用途地域 近隣商業 間取り ワンルーム
    契約期間 2年 現況 空
    条件等 定期借家 引渡可能時期 即時
    更新料 なし 仲介手数料 賃料の1.1ヶ月
    適格請求書発行 可
    物件番号 6965006631 管理番号 -
    情報公開日 2024/04/05 次回更新予定日 2024/05/07

    ※「－」と表示されている項目については、情報提供会社にご確認ください。

    情報提供会社

    (株)同栄

    交通：
    東京メトロ日比谷線／六本木　徒歩10分
    住所：
    東京都港区西麻布４丁目１－５　
    TEL：
    03-3400-8241
    FAX：
    03-3406-0741
    所属団体：
    港支部会員
    取引態様：
    仲介
    免許番号：
    東京都知事免許（１５）第１３９５４号
    (公社)首都圏不動産公正取引協議会加盟

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    • 間取図は、現況を優先させていただきます。
    • 映像は物件の一部を撮影したものです。物件の契約にあたっての最終判断はご自身の判断に基づいて行ってください。
    • 仲介手数料について

      仲介手数料とは 貸主と借主の契約の仲立ちを行う不動産会社に支払う報酬です。宅地建物取引業法等（法第46条・建設省告示第1552号他）により取引態様ごとに受け取ることのできる報酬の上限額が定められています。
      取引態様が「貸主」の場合は不要です。
      「仲介」の場合、居住用の物件は月額賃料の0.55ヶ月分の範囲内とされています。なお、物件によって、月額賃料の1.1ヶ月分を上限とした範囲内で必要となる場合があります。
      「代理」の場合、月額賃料の1.1ヶ月分の範囲内とされています。

      ※宅地または居住用以外の建物で権利金がある物件に関しては、権利金の額を売買代金の額とみなして算出される場合があります。
      権利金を以下のように区分し、それぞれ定められた割合を乗じて得た金額の合計額が上限となります。

      200万円以下の金額 5.5％
      200万円を超え400万円以下の金額 4.4％
      400万円を超える金額 3.3％
      （賃貸借に係る消費税額を除外した額）

      物件によって金額が異なります。
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